Y（゜Д゜）Y新聞

地デジ移行 カウントダウン　メディア多様化、崩れる垣根 放送局、問われる成長戦略
　１はＮＨＫ総合、４は日本テレビ、13はヤフー――。画面上に放送局とインターネットサービスのチャンネルを“平等”に表示する新型テレビが今春、家電量販店の店頭に並んだ。ソフトウエア開発のカデンザ（東京・千代田）が家電製造のオリオン電機（福井県越前市）などと共同開発した「ロブロＴＶ」だ。
　米インテルの超小型演算処理装置（ＭＰＵ）と米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）を搭載。価格は19型で６万9800円と割高だが、リモコンでテレビのチャンネルを切り替えるように簡単にネット閲覧を楽しめる。放送とネットの垣根をなくす次世代テレビはソニーとグーグルなども開発中。放送局がテレビの画面を独占できた時代は終わりつつある。
月間利用１億人
　1953年のテレビ放送開始以来、最大の試練といわれる「完全デジタル化」。その準備に各局が奔走する間にも、テレビを取り巻く環境は刻一刻と変化している。
　「我々とテレビは共存共栄の関係だ」。５月に来日した米ユーストリームのジョン・ハム最高経営責任者（ＣＥＯ）は、面会した日本のテレビ局関係者にアピールした。ユーストリームは携帯電話などでだれでも簡単に動画の「生中継」ができる無料サービスを手掛け、４月に月間利用者が１億人を突破。同社のサイトでは世界中の利用者による常時4000種類以上の番組が生中継されている。
　米国ではＡＢＣやＮＢＣが大きなイベント中継の直前に、まずユーストリームで会場の様子などを流し、本番のテレビ中継の視聴率アップを狙う試みを始めた。しかし、視聴者の時間や企業の広告宣伝費を奪い合う点では、両者は明らかな競合関係にある。
　競争相手はネットだけではない。「予想以上の反響だ」。スカパーＪＳＡＴの高田真治副社長は６月19日に始めた３次元（３Ｄ）映像の専門チャンネルに手応えを感じている。カラー化や高画質化に続く技術革新の波に、いち早く乗ったのは多チャンネルが武器のＣＳ放送やＣＡＴＶ。チャンネル数が限られる地上波では、対応テレビの普及が進むまで３Ｄの特殊な番組を放送するのは難しい。
制作費12％減
　相次ぐ新興勢力の台頭で地上波の相対的な地位が低下、番組制作会社や芸能事務所はテレビ局頼みの経営を見直し始めた。吉本興業の大崎洋社長は「これからはデジタルと海外に注力していく」と強調する。同社は米アップルの多機能情報端末「ｉＰａｄ」向けに自社制作映画や「吉本新喜劇」の舞台公演などの有料配信を開始。中国メディア大手、ＳＭＧとの合弁設立など海外事業も本格化する。
　民放各局は広告収入の減少で「削りたくない」と言ってきた番組制作費の削減を余儀なくされている。09年度のキー局５社合計の制作費は前の年度に比べて12％減の4139億円。減少は２年連続だ。制作会社などが独自路線に大きくカジを切れば、各局が強みとしてきたコンテンツを生み出す機能にも響きかねない。
　国内の放送市場の頂点に君臨してきた地上波テレビ。視聴者の嗜好（しこう）とメディアの多様化が進むなかで、デジタル化の先にどんな成長戦略を描くのか。５年後、10年後を見据えた構想力が問われる。
　


法人税引き下げ、消費税上げ促す…経済財政白書
　荒井経済財政相は２３日午前の閣議に、２０１０年度の年次経済財政報告（経済財政白書）を提出した。
　白書は、長引くデフレからの脱却に向けて、成長力を強化するために法人税の実効税率を引き下げ、企業の収益力強化を通じて家計の所得を増やす必要性を指摘した。また、国の財政再建のため、消費税率の引き上げを強く促す内容となっている。
　白書の副題は「需要の創造による成長力の強化」で、日本経済が抱える構造的な問題点として、「（物価が持続的に下落する）デフレと、財政状況の悪化をどう克服していくかが問われている」と指摘した。特に、景気回復の遅れの原因となっているデフレは「現時点では日本だけが主要先進国において明確なデフレ状況にある」と分析。２０００年前後のデフレに比べて、商品だけでなく、サービス価格なども下落し、０９年の１年間だけで、価格の下がった品目の割合は「３０％程度から６０％台半ばまで上昇」し、状況が深刻になっているとした。需要不足によるデフレは失業率を２％程度押し上げているとの試算も示した。
　デフレ経済から脱却するため、白書は「（企業による）経済成長が続くアジアの（鉄道などの社会基盤作りの）需要の取り込みが不可欠」とした。さらに、先進国で最も高い日本の法人税（４０・６９％）の実効税率に関連して、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）諸国では「２０％以上３０％未満」の国が、国内総生産（ＧＤＰ）に占める法人税収の割合が最も多いとの分析結果を提示した。法人税率の引き下げが企業の事業拡大を後押しし、利益が増えて、結果的に税収増につながることを示すことで、法人税率の引き下げを促した。白書は「企業が家計に分配する原資が必要で、企業が収益を拡大できるような基盤整備が求められる」とし、「企業が居心地が良い国は家計にとっても良い」と結論付けた。
　また、財政再建に向けて、景気動向に税収が影響されにくい消費税中心の税体系に移行する必要性を指摘し、消費税率の引き上げに向けた論議を進めることを求めた。



ＫＤＤＩ社長、ＳＩＭロック解除「メリットの即時性に疑問」
　ＫＤＤＩの小野寺正会長兼社長は23日の決算発表記者会見で、携帯電話を特定の通信会社でしか使えないようにする「ＳＩＭロック」の解除について「どのような方法で導入していくか検討中だ」としたうえで「（他社と通信方式が違い）ＫＤＤＩ以外のネットワークは使えないので、利用者にすぐメリットがあるかは疑問がある」と述べた。
　すでに総務省はＳＩＭロックの解除に向け指針を策定。ＮＴＴドコモは、来春から全機種で解除する方針を明らかにしている。
　契約あたりの月間収入（ＡＲＰＵ）の見通しについては「現在のペースで行けば音声収入は11年度も下がる（上昇に転じるのは）２年間は無理だ」と述べた。理由として、データ収入の伸びは音声収入の落ち込みに比べ小さいことを挙げた。
　４―６月期は、携帯端末の販売台数が２８１万台（前年同期は２２１万台）と増加したが、ＡＲＰＵは前年比７．９％減の５１６０円。端末料金と通話料を分離させた「シンプルコース」への移行の浸透で音声収入が減少しているため。契約者に占めるシンプルコースの契約率は６月末で４９％だが、記者会見した小野寺正社長兼会長は、シンプルコースの契約率が８０―９０％に達するまで音声ＡＲＰＵの落ち込みは続くと指摘した上で「このペースで行けば来年度も下がらざるを得ない」と述べた。音声収入の落ち込みをカバーするため、データ収入の拡大を目指す。



カレーハウスCoCo壱番屋に「ソフトバンクWi-Fiスポット」導入
　「カレーハウスCoCo壱番屋」を展開する壱番屋とソフトバンクモバイルは、ソフトバンクテレコムの協力を受け、「カレーハウスCoCo壱番屋」店舗内で公衆無線LANサービス「ソフトバンクWi-Fiスポット」を提供する。
　「カレーハウスCoCo壱番屋」は、全国に約1200店舗をかまえるカレー専門チェーン店。7月23日より、本部本社のある愛知県一宮市の「尾西開明店」において、「ソフトバンクWi-Fiスポット」に対応した。iPhoneやケータイWi-Fi対応モデルにおいて、無線LANサービスが利用できるようになる。
　「カレーハウスCoCo壱番屋」では今後、「ソフトバンクWi-Fiスポット」対応店舗を全国約800店舗に拡大していく方針だ。対応店舗の拡大について、ソフトバンクモバイルでは「早急に準備を進めていく」としている。


ゲームメーカーが『ファミ通』のクロスレビューを批判！ 「プラチナ取って倒産したところもある」
パソコンゲームとして誕生し、現在はあらゆるハードでシリーズが発売されている人気ゲーム『イース』（Ys）。その発売元である日本ファルコムが、コミュニケーションサービス『Twitter』（ツイッター）の公式アカウントで、ゲーム雑誌『ファミ通』を批判するかのような内容のコメントを掲載し、物議をかもしている。
日本ファルコムは『Twitter』で「Ysは熱烈なファンが多いのですが、プロのライターさんなどに評価されないことが多い」とコメント。『ファミ通』にはゲーム批評コーナー『クロスレビュー』があり、それに対する不満の言葉だと推測できる。日本ファルコムのコメントの全文は以下の通り。
「何でだろ？　Ysは熱烈なファンが多いのですが、プロのライターさんなどに評価されないことが多い。洋楽好きなひとが演歌をなかなか評価しにくいみたいなもんだろうと思っていますが。プラチナ取って初期注文六千本で、作りすぎ？　倒産してしまったところもあるのですが、どうなんでしょうか」（引用）
「おかげさまでYs.vs空の軌跡は順調です。あるメジャー誌以外の評価もおおむね好評です。六千本の件は先日倒産した〇〇物語の某社のことです」（引用）
上記のコメントから推測するに、「あるメジャー誌」はどう考えても『ファミ通』の事だと思われる。『ファミ通』のゲームレビューは以前から「アテにならない」とインターネット上で噂されており、ゲーム業界内でも不信感を持っている人たちがいるほど。
ちなみに、日本ファルコムが「プラチナ取って初期注文六千本で、作りすぎ？　倒産してしまったところもある」とコメントしているが、プラチナとは『クロスレビュー』で高評価を得たゲームにだけ与えられる称号。日本ファルコムは、「『ファミ通』で高評価なのにゲームが売れなくてつぶれてしまった会社もあるから『ファミ通』の評価はアテにならない」と言いたいのだと思われる。この発言に対するインターネット上での反応は以下の通りだ。
「ファルコムのゲームって本当に面白いの？」
「ファミ通の点数って、みんな気にしてるんだな」
「ベイグラントストーリー満点出したの許してねーから」
「PCエンジンのイースはファミ通の高評価を見て買った記憶があるぞ」
「ヴァルキリープロファイルも最初は全然取り上げてもらえなかったね」
「さすがのファミ通もファルコムに言われたくはないだろうな 」
「ガキの頃PCゲームといえば、日本ファルコムだったのに、どうしてこうなった!?」
「twitterで自爆できる神経が分からんわ 」
「こないだ買ったファミ通のスーパーストリートファイターⅣの攻略本が間違いだらけで騙された」
「大丈夫！　ファミ通の攻略本だよ！」
「売り上げがよければファミ通の方から擦り寄ってくるんじゃない？」
「クソゲーなのに評価高い事は多々あるけど評価低かったのに良ゲーだった事はほとんどない」
嘘かホントか「ファミ通は金払わないといい評価くれないからな」や「ファミ通は金送らないと評価してもらえないんだよ」、「お布施が足りないってことだよ。言わせんなよ恥ずかしい」という書き込みまであった。さすがに現金で評価が変わる事はないと思うが、そう思われても仕方がないくらい評価がアテにならないと思われているのは確かである。
「ファミ通っていつからこうなった？　昔からこんなダメだったか？　まだ名称がファミコン通信だった頃はもっとすげえマシに見えたんだが… 」と、過去の思い出を振り返る人もいた。『イースvs.空の軌跡 オルタナティブ・サーガ』はPSP専用ソフトで、7月29日に発売予定だ。ダウンロード購入もできるようなので、興味があれば購入してみるといいだろう。



六本木でゲームに萌えろ　コナミ初の直営店
　コナミデジタルエンタテインメントは２３日、東京・六本木の東京ミッドタウンに初の直営店舗「コナミスタイル」をオープンした。自社のゲームソフトや、同店舗でしか手に入らない限定アイテムの販売などを行う予定で、同日正午のオープン時には２００人を超える行列ができた。コナミデジタルでは、ファッションの街としての色彩が強い六本木でゲーム文化の浸透を目指す考えだ。
　コナミデジタルのオフィスは、２００７年から東京ミッドタウンに置いており、おひざ元で直接ファンに情報発信することを狙う。直営店舗では、グッズ販売のほか、発売前のソフトの試遊会などの各種イベントを開催する予定。
　コナミデジタルの永田昭彦執行役員副社長は「六本木にはゲーム専門店などがなく、ゲーム文化を根付かせることも狙って直営店をオープンした。ファンとの新たな交流の場として育てていきたい」と述べた。同店舗での反響を見て、他地域への展開についても検討するとしている。



iPadがPCから売り上げ奪う可能性　Apple幹部が示唆
　Appleは、iPadの当初の需要は同社の予想を超えていると主張。また、以前アナリストが示していた「iPadがAppleのほかの製品ラインの需要を奪う」という見方とは逆に、同製品はほかのApple製品とのシナジーを生み出す可能性があるとも話している。この見解は、Appleの7月20日の決算発表電話会見で、ティム・クックCOO（最高執行責任者）で示したものだ。この会見ではiPadの最初の3カ月の売り上げについて、具体的なデータが公表された。
　Appleは2010年第3四半期（4～6月）に327万台のiPadを販売し、これが総売上高157億ドルと純利益32億5000万ドルに貢献した。同四半期にMacとiPhoneの出荷台数は拡大したが、iPodの売り上げは緩やかな下降を続けた。Appleは以前から、iPod売り上げ減の一因はiPhoneに需要を食われたことにあると説明している。
　「iPadを出すときに、当社の生産能力で100万台は大胆な計画だと思っていた」とクック氏は電話会見でメディアとアナリストに語った。「多数の業界アナリストは、1年丸々かけて100万台しか売れないと予測していた」
　結局iPadは1カ月に100万台以上売れ、生産を調整し直さなければならなかったと同氏は付け加えた。「できるだけ早急に生産を増強している。そのために増やさなければならないものがたくさんある。だが、生産を拡大できると自信を持っている」
　一部のアナリストは、iPadがiPodやMacの市場に食い込むと見込んでいるが、クック氏は同製品がほかのApple製品と食い合う可能性について、ポジティブな見方を示そうとした。
　「Macのシェアはまだ低く、成長の機会はまだ非常に大きい。それにiPad、iPhone、iPodを通じてAppleに初めて触れる顧客は確実に増える。そこでMacとのシナジーが生まれるかもしれないし、iPadとiPhoneの間のシナジーなどもあるかもしれない」（同氏）
　iPadは結局、Appleのライバルの方に大きなダメージを与えるかもしれないと同氏は示唆した。
　「iPadがPCと売り上げを奪い合うことになったら、当社にとっては素晴らしいことだと思う。奪う相手がたくさんいるからだ」と同氏。「この市場は今でも大きい」
　調査会社iSuppliは7月20日に、2010年のiPad販売台数は1290万台になり、2011年には3650万台、2012年には5040万台に達すると予測するリサーチノートを発表した。
　「成功を続けるカギは、問題が生じたときにAppleがどれだけ迅速に対応するか、同社が需要に応えるためにサプライヤーをそろえられるかどうかだ」とiSuppliのモニタ調査ディレクター、ロンダ・アレクサンダー氏は述べている。「Appleの部品需要が急速に増えていることは、同社が2010年の生産目標を引き上げたことを示唆している」
　iSuppliのリサーチノートでは、Appleが2011年4月にiPadを刷新するとの予測も示されている。おそらくはカメラを内蔵し、ディスプレイサイズのバリエーションが増えると予想している。同社は、iPadは現在タブレット市場の84％を占め、「少なくとも2012年まで圧倒的優位に立つ」と示唆している。



コメ作りはあと５年で破綻する！？　高齢化進み崩壊寸前
★都会の［田植え男子］の主張
　現在、田んぼをとりまく状況は明るくない。農業ジャーナリストの大野和興氏は「コメ作りの現場はどこも高齢化が進み崩壊寸前。あと５年持つかどうか……」と危機感を募らせる。
「どこの農村でも困っているのは、とにかく人手が足りないこと。よく『耕作放棄』という言葉がメディアで使われます。しかし本当は、農村の人々は耕作放棄しているのではなく、続けたくても続けられないのです。コメの価格が安すぎるため、作れば作るほど赤字になる。また、昨年の農業就業人口の平均年齢は６５歳で、そのうち７０歳以上が４８％という状況です」
　大野氏は「多くの若者が農村に行くようになれば、この状況も変わるかもしれない」とも語る。
「そのために重要なのはマッチングです。農業を志す若者をいかに市場に繋げるかということ。政府や農協がやりたがっている国際競争力をつけて外国に農産物を売っていこうというのは古い考え。むしろ、食糧を自給したい都市の若者と、土地を荒廃から守りたい農村の人々が繋がることのほうが現実的です。
　コメ作りで忙しいのは、苗床作りや田植え、草取りなど、ある程度時期が決まっています。そうした時期だけでも都会の人が作業をしに来てくれれば、だいぶ助かる。都市に拠点を置きながら、関われるときに農業に参加するだけでも、意義は十分あるかと思います」



【産経主張】２２年Ｗ杯招致　今度こそ日本単独開催を
　サッカーの２０２２年ワールドカップ（Ｗ杯）招致を目指す日本を訪問中だった国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の視察団が全日程を終え、離日前の総括会見で、団長を務めたチリ・サッカー連盟のマイネニコルス会長は「日本の計画はバランスが取れていた」と高評価を残した。
　日本招致委員会の犬飼基昭委員長（日本サッカー協会会長）も、ＩＴ（情報技術）をフル活用して「世界との共催」を目指す日本の開催コンセプトは、「かなり理解しているという手応えがあった」と招致に強い自信を示した。
　南アフリカＷ杯ベスト１６の実績も後押しする。開幕・決勝戦の舞台とすべくＪＲ大阪駅前に新設される８万人規模のスタジアムも関西再興の大きな核となるだろう。招致委には今度こそ、Ｗ杯単独招致を実現してもらいたい。
　１８、２２年大会の開催地は１２月２日、チューリヒで行われるＦＩＦＡ理事会で決定される。視察団は日本を皮切りに両大会に手を挙げた９候補地を回り、優劣をつけたうえで報告書を理事会に提出する。日本が目指す２２年大会では、米国、豪州、韓国、カタールがライバルとなるが、視察団の高評価は大きな力となる。
　招致委の開催提案書で日本は、ＦＩＦＡの２０８加盟国・地域すべてで３Ｄ映像による大画面のライブ中継も提案している。技術大国日本を世界に再認識させる壮大で夢のある計画だ。開催国決定の１２月までに、実現可能性を各国理事に信用させる大規模なデモンストレーションが必要となる。
　韓国と共催した０２年Ｗ杯で日本が世界を驚かしたのは、日本独特のホスピタリティー（もてなしの心）だった。チュニジアのキャンプ地、奈良県橿原市の関係者は、日本戦にチュニジアカラーの赤いシャツの応援団を送り込んだ。自国で他国を応援することは、外国では考えられない光景だった。
　欧州のメディアは「コインランドリーを尋ねたら自宅で洗濯してくれた」「終電を逃し困っていたらお金を貸してくれた」など「信じられない話」をこぞって掲載した。その記憶はプラスのものとして世界のサッカー界に根強い。
　技術力もホスピタリティーも、日本が世界に誇るべきものだ。都市開催の五輪と違い、Ｗ杯は国がホストとなる。国家・国民が一体となり、胸を張って「日本」を世界に宣伝していきたい。