(ノ゜Д゜)八(゜Д゜)ノ新聞

モバイルＡＲ　位置情報活用のカギはデータベースにあり
　スマートフォンを使ったモバイルＡＲ（Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ　Ｒｅａｌｉｔｙ、拡張現実）技術は、全地球測位システム（ＧＰＳ）などから得られる位置情報を基にした位置情報型と、内蔵カメラからの画像を認識して使う画像認識型に大別できる。
　位置情報型のＡＲアプリケーションは、ユーザーの現在位置やカメラの向きにマッチした情報を画面上に重ね合わせて提供する。今のところ、周辺施設の情報や経路、建物の説明といったサービスが中心だ。
ゴルフコースの情報を表示
　ＮＴＴドコモは2010年６月、「ゴルフ版直感ナビ」と呼ぶモバイルＡＲアプリを公開した。このアプリをダウンロードした携帯電話のカメラでゴルフコースを映すと、グリーンやバンカーの方角や距離などを実映像に重ね合わせた形で表示する。携帯電話のＧＰＳ機能でどのゴルフ場の何番ホールのコース上にいるかを把握し、適したコース情報を提供する。
　ゴルフ場のデータベースはパー七十二プラザ（東京・墨田）から提供を受けた。同社は「Ｓｈｏｔ　Ｎａｖｉ（ショットナビ）」と呼ぶＧＰＳを使ったゴルフナビゲーションシステムを運用しており、日本国内の98％のゴルフ場のコースデータを持っている。データベースには多い場合でグリーンや池、バンカーなど十数カ所の緯度経度情報が入っている。これらが、ティーグラウンドからグリーン方向を向いたときに携帯電話に映し出される。
　ＮＴＴドコモはこれまで独自システムで「直感検索」「直感ナビ」といったモバイルＡＲサービスを研究してきた。ゼンリンデータコムの法人向け地図ＡＳＰサービス「いつもＮＡＶＩ」（旧「ｅ－ｍａｐ」）と連携し、位置情報を活用して地図や飲食店の情報といった実用的なコンテンツを提供する仕組みだ。
　しかし、街中で携帯電話のカメラをかざすというＡＲアプリの使い方は、人ごみや電車内では人目が気になり、場合によってはあらぬ疑いをかけられる可能性もある。そこで、カメラを抵抗なくかざせる場所としてゴルフ場に目を付けた。ＮＴＴドコモ研究開発センターサービス＆ソリューション開発部の小笠原史サービス戦略担当課長は「これまでＮＴＴドコモがモバイルＡＲで培ったノウハウの一つの出口」と意気込みを見せる。
　使い勝手をよくするために、「ユーザーインターフェースにも工夫を凝らした」（研究開発センターサービス＆ソリューション開発部サービス戦略担当の長谷川慎氏）という。アプリはゴルフ場の起伏に対応していないため、そのままでは画面上にグリーンやバンカーなどの情報が重なってしまい読み取りずらい。このため表示方向を工夫して視認性を高める仕組みを作りこんだ。
リアルタイム情報を提供
　三井不動産販売が５月24日に開始した駐車場案内サービス「『今から』停められる駐車場検索サービス」は、オランダのＬＡＹＡＲ　Ｂ．Ｖ．（旧ＳＰＲＸＭｏｂｉｌｅ）が開発した「Ｌａｙａｒ」というモバイルＡＲプラットフォームを利用している。ＧＰＳの現在位置情報とユーザーが端末に設定した検索範囲（50メートル～１キロメートルまで５段階）を基に、周辺の空き駐車場の情報を提供する。
　端末からの情報はいったんＬａｙａｒのサーバーが中継し、駐車場検索アプリを開発したアットウェア（横浜市）のサーバーに送る。アットウェアのサーバーは三井不動産販売のデータベースに接続して、該当する範囲にある駐車場の緯度経度情報と空き状況を問い合わせる。Ｌａｙａｒのサーバーを経由して検索結果を受け取った端末は、端末内の電子コンパスで端末の方向を、加速度センサーで端末の向きを察知し、端末の向きと同じ方向にある駐車場を実映像に重ねる形でアイコンとして表示する。
　このサービスは、位置や方向などのセンサーとして働く端末とネットワーク上にあるデータベースがリアルタイムで連携しているのが特徴だ。三井不動産販売は全国約3800カ所の駐車場の満車・空き情報のデータベースをリアルタイムで管理している。現在地を基に場所を教えるだけでなく、データベース内の最新情報を取り出すことで、利便性を高めている。
緯度経度以外の情報との連携が必須に
　位置情報型モバイルＡＲは、データベース化された位置情報にどのような情報を連携して表現するかがサービスのカギだ。ＡＲアプリ「セカイカメラ」を開発した頓智・（とんちどっと、東京・新宿）の井口尊仁最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「現在、緯度経度だけで示されている位置情報には、高さや広さ、奥行きといった物理概念や現在、過去といったタイムラインの視点が欠けている」という。
　ある場所で人がかつてとった行動や、人がその場所にＡＲ情報として残していったものなどが、ソーシャルなデータとして蓄積されれば、従来にないサービスを提供できるという。そのためには緯度経度にとどまらないデータベースの蓄積が必要になってくる。
　ＫＤＤＩ研究所Ｗｅｂデータコンピューティンググループの小林亜令主任研究員は「センサーデータマイニング」と呼ぶ考えを示す。ユーザーと一緒に移動するモバイル機器のセンサーが集めた位置情報などの大量の情報を加工、変換、マッチングさせて有益な情報を抽出する。こうした技術が向上していけば「ユーザーが今何をどこでしているというプレゼンス情報を取得して、様々なサービスを提供できる」（小林研究員）という。
まだ少ない電子コンパス搭載機
　より詳細な情報を提供するためには、位置情報の精度も重要になる。携帯電話に搭載されているＧＰＳには最小でも５メートル程度の誤差があり、地下街などＧＰＳ衛星が見えない場所での測位も難しい。ビルの何階にいるかといった上下方向の位置も測定できない。
　このため無線ＬＡＮや携帯電話の基地局のデータがＧＰＳを補完する位置情報として期待されている。位置情報を中心としたシステムを開発するクウジット（東京・港）は６月、無線ＬＡＮを利用して屋内でも位置を推定できる「ＰｌａｃｅＥｎｇｉｎｅ屋内測位ソリューション」をグーグルの携帯向けＯＳ「Ａｎｄｒｏｉｄ（アンドロイド）」を搭載したスマートフォンに対して提供を始めた。ただ、米アップルは今年３月以降、ＰｌａｃｅＥｎｇｉｎｅのような無線ＬＡＮの電波を扱う「ｉＰｈｏｎｅ」用アプリの公開を停止している。
　携帯電話の基地局情報をスマートフォンから活用することも現時点では難しい。「基地局の情報は『ｉモード』などクローズドな環境に限り提供しているが、オープンなスマートフォン向けには公開していない」（ＮＴＴドコモ）という。基地局の所在情報を公開するうえで必要なセキュリティーポリシーの変更やシステム改修にかかるコスト負担の問題が片付いていないためだ。
　モバイルＡＲで情報を提供するには、端末がどの方角を向いていて、それがどう変化したかというセンサー情報も欠かせない。方角は電子コンパス、そこからの変化は加速度センサーが測定するが、現状では電子コンパスを搭載した携帯電話はまだ少ない。ｉＰｈｏｎｅが電子コンパスを搭載したのは09年発売の「ｉＰｈｏｎｅ３ＧＳ」から。ＮＴＴドコモやＫＤＤＩも、Ａｎｄｒｏｉｄ内蔵のスマートフォンなどで採用し始めているが、従来型の携帯電話は数えるほどだ。
　搭載が広がらない理由は、「コストの問題というよりも、電子コンパスを載せる明確な用途が見えないため」（関係者）。電子コンパスはほかの部品から磁気の干渉を受けやすい。限られたスペースに数多くの部品を詰め込む携帯電話に電子コンパスを搭載しようとすれば、ハードウエアの設計に大きな制約が発生する。そうした制約をかけてでも製品を設計する用途が明確になっていないのだ。
　一部のＡＲアプリは電子コンパスを搭載していない端末でも最低限のサービスを提供できるように、ユーザーの操作で機能不足を補うインターフェースを取り入れるなどの工夫をしている。とはいえ、本来は端末の機能向上を取り入れて、アプリケーションが進化していくというのが望ましい姿である。



スマートフォン、携帯シェアの２割超す　週単位初
　家電量販店の携帯電話の販売台数に占めるスマートフォン（高機能携帯電話）の割合が週単位で２割を超えた。調査会社のＢＣＮ（東京・千代田）によると、６月21～27日に構成比は22.4％だった。パソコン並みの機能に加えて、ソフトバンクモバイルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）４」など新製品が相次いで登場、市場が拡大していることを改めて裏付けた。
　ＢＣＮによると、アイフォーン４の６月24日発売を目前にした同月14～20日の構成比は、買い控えから8.9％にどどまっていた。月ベースで見ると６月は１日～28日の構成比が14.7％で、４、５月も10％台の後半で推移。１年前の４～６月と比べると、ほぼ２倍の水準となっている。
　今年の６月下旬にはＫＤＤＩ（ａｕ）が同社初のスマートフォンを投入し、主要通信事業者（キャリア）の製品が出そろった。家電量販店も一斉にスマートフォンの専用売り場を設けている。



住商、1700億円でブラジル鉄鉱石権益
年900万トン、鉄鋼大手に安定供給
　住友商事は19億3000万ドル（約1700億円）を投じ、ブラジル鉄鋼大手のウジミナスから同国南東部の鉄鉱石鉱山の権益30％を取得する。住商は日本の鉄鉱石輸入の１割弱にあたる年間約900万トンの権益を確保し、ウジミナスの筆頭株主である新日本製鉄など国内鉄鋼大手に長期契約で安定供給することを目指す。日本が全量輸入に頼る鉄鉱石は資源メジャーによる寡占が進んでおり、鉄鋼メーカーや商社は海外での権益取得を急いでいる。
　住商はウジミナスと基本合意した。１日に発表する。住商が権益を取得するのは、ブラジル南東部のミナスジェライス州セーハアズール地域の鉱山。ウジミナスが７割、住商が３割を出資する新会社を立ち上げ、現在の年産700万トンを2014年をメドに３千万トンに拡張する。採掘可能量は約24億トンで今後、30～40年間にわたり、生産が可能という。
　住商は同鉱山で生産する鉄鉱石を日本を中心としたアジア地域に輸出する考え。日本向けは14～15年の鉱山拡張後に、本格的な輸出を始める。住商は国内製鉄大手と長期契約を結び、安定的な供給を目指す。
　住商は現在、南アフリカに鉄鉱石権益を持っており、今回は２カ所目。現在の権益量は年間100万トン強で、今回の投資で約10倍の１千万トンとなる見通しだ。
　従来、日本の鉄鋼大手や商社は資源大手と共同で鉄鉱石の権益を確保してきた。これらの案件では価格決定権が資源大手側にあり、価格引き上げに対抗できない。
　このため08年には新日鉄、韓国ポスコなど日韓の鉄鋼大手と伊藤忠商事などの連合が、ブラジル鉄鋼大手ＣＳＮが持つ鉱山子会社の株式40％を3120億円で取得した。資源大手に価格決定権を握られない案件としては、今回の住商のプロジェクトがこれに次ぐ規模になる。
　日本の鉄鋼メーカーは今年度から英豪資源大手のＢＨＰビリトンなどとの鉄鉱石の価格改定を、従来の年１回から四半期ごとに切り替えることで合意した。スポット価格に連動する新方式の導入を受け、７～９月期は４～６月期に比べ約23％値上がりした。09年度に比べると2.4倍に高騰したことになる。
　鉄鉱石や石炭など鉄鋼原料の急激な値上がりは鋼材価格の高騰につながる。鋼材値上げが続けば、大口ユーザーである自動車や造船大手の収益を圧迫する。こうした事態を緩和するため、鉄鋼メーカーはブラジル、豪州、チリなどで権益を取得し、安定した価格で鉄鉱石を確保できる体制を目指している。



資源寡占の一角崩す　商社や鉄鋼、海外権益を拡大
　鉄鉱石は海上貿易シェアの約７割をブラジルのヴァーレなど資源大手３社が抑える寡占市場。鉄鋼市場での新日本製鉄の世界シェアは２％強にすぎない。資源大手は鉄鋼メーカーに対して圧倒的な価格交渉力を握る。住友商事による鉄鉱石鉱山会社への出資は、鉄鋼メーカーにとって原料調達や価格の安定につながり、資源寡占の影響を緩和する可能性がある。
　中国需要の急増などを背景に、鉄鉱石の価格は７～９月、09年度比2.4倍になった。もう一つの主原料である原料用石炭（原料炭）も合わせると「10年度は鉄鋼業界の原料コストが09年度より２兆円増える」（林田英治日本鉄鋼連盟会長）。鉄鋼大手の鉄鉱石の自給率は十数％程度にとどまり、原料の需給や価格に収益が影響されやすい。
　このため鉄鋼大手も権益の確保などによる安定調達を目指す。ＪＦＥスチールは３～４年後までに、最大2000億円を投じ、鉄鉱石と原料炭の自給率を今の２倍の３割に高める。すでに豪州で原料炭の権益20％を約500億円で獲得した。神戸製鋼所も５年後にも鉄鉱石の自給率を２倍強にする。
　権益の拡大を目指すのは日本メーカーだけではない。09年春には国営の中国アルミが英豪リオ・ティントへ195億ドル（約１兆7000億円）を出資すると表明した。リオ株主の反発などで断念したが、粗鋼生産が毎年、新日鉄（年産能力4000万トン）１～２社分増えており、原料の安定確保のために国を挙げて巨額を投じる姿勢だ。
　新日鉄やＪＦＥなど日韓７社が連合を組み、08年に約3120億円でブラジル鉱山会社ナミザの40％の株式を取得した。中国勢も取得へ動いたが、競り勝った。激化する資源獲得競争の中で、今後は複数社で組んでリスクを分散したり、政府の支援を仰いだりする必要も出てきそうだ。



国内ゲーム市場規模、３年ぶりの上半期プラス
　ゲーム雑誌出版のエンターブレインは３０日、２０１０年上半期（１～６月）の国内家庭用ゲーム機市場規模は、前年同期比４．３％増の２２８３億円６０００万円だった。上半期ベースでプラスになったのは０７年以来３年ぶり。昨年１２月に任天堂が発売した「ＮｅｗスーパーマリオブラザーズＷｉｉ」など人気ソフトの販売好調が、ゲーム市場全体を牽引した。
　ハードに限定した市場規模は、５．１％減の８７５億円だった。昨年後半にソニー・コンピュータエンタテインメントの「プレイステーション３」など各社の主力ハードが相次いで値下げしたことで、販売台数が上向く一方で販売金額が減少したためとみられる。
　一方、ソフトは１１．１％増の１４０８億６０００万円だった。スーパーマリオのほか、スクウェア・エニックスが今年１月に発売した「ドラゴンクエスト６　幻の大地」などヒット作が相次いだことが押し上げた。



６カ国語を２１カ国語に自動通訳　スマートフォンで開発、情報通信研究機構
　独立行政法人・情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）は、日本語や英語など６言語の音声入力に対して２１言語に翻訳する「超多言語通訳機能」を、スマートフォン（高機能携帯電話）で使用できる新技術を開発した。　通訳技術の研究開発を進めるＮＩＣＴは、これまで日・英・中の３言語の双方向旅行会話音声翻訳技術を開発している。今回は対訳文例の蓄積データの充実などで、翻訳対象を２１言語に増やすことに成功した。
　日・英・中にベトナム語とインドネシア語、マレー語を加えた６言語でスマートフォンのマイクに話しかけると、アラビア語やスペイン語など２１言語に翻訳することができる。
　スマートフォンの通信機能を活用するため世界中で使うことができるのが特徴で、音声入力できる６言語は翻訳された言葉も音声で流せ、残りの１５言語への翻訳は文章で表現する。ＮＩＣＴは超多言語通訳機能の課題分析などを進めた上で本格的な実用化を目指す。
　中村哲・プロジェクトリーダーは「地球上の人口の約８割をカバーする２１言語に翻訳機能を広げた。将来的には、すべて音声出力できるようにしたい」と話している。



財政再建と成長の両立、市場は「ノー」　株から円・国債に資金逃避
　金融市場で再び動揺が広がっているのは、前週末に開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（金融サミット）が、先進国の財政再建を打ち出したのがきっかけだ。各国の緊縮財政で世界経済が失速するとの不安感から、マネーが“安全資産”に逃げ込んでおり、市場は「ノー」を突き付けた。菅直人首相が掲げる財政再建と経済成長を両立させる「第三の道」にも市場は不信認を突き付けている。
　「景気がよくないのに、緊縮財政を打ち出すなんて…。株式市場からマネーが逃げていくのは当然だ」。市場関係者は怒りの声を上げる。
　Ｇ２０サミットは２７日に日本を除く先進国が２０１３年までに財政赤字を半減させる目標で合意。例外の日本も２０年度までに基礎的財政収支を黒字化させる目標を説明し、“国際公約”となった。
　各国が財政再建へとかじを切ったのは、欧州財政危機を契機に、市場が財政破綻（はたん）という「ソブリン（公的債務）リスク」への警戒感を強めたためだ。
　ところが、市場に促されたはずの財政再建路線が、市場を動揺させるという皮肉な結果になった。市場は「財政再建を急ぐのはまだ早い」と警告。経済失速の影響を受ける株式から国債や円へと避難している。
　国債が買われ、長期金利が急低下したのは、「財政健全化を評価したのではなく、景気悪化で金利がさらに低下するとの思惑にすぎない」（アナリスト）。
　円高も、「財政危機による信用不安が続く欧州や、雇用を中心に景気回復ペースが鈍化してきた米国よりはマシ」（エコノミスト）という消去法で選ばれただけだ。
　その日本も、５月の失業率が３カ月連続で悪化し消費は低迷したままで、デフレ脱却の道筋はみえない。５月の鉱工業生産が自動車の輸出の鈍化で３カ月ぶりに低下するなど、頼みの企業部門にも不安材料が出てきた。さらに円高が輸出企業の業績を圧迫し、景気が腰折れする可能性も否定できない。
　クレディ・スイス証券の白川浩道チーフエコノミストは「（緊縮財政では）景気対策の手足を縛られ、景気が悪化した際に有効な対策を打ち出せない可能性がある」との懸念を示す。
　しかも菅首相は「増税しても使い方を間違えなければ、成長は可能」との持論に基づき、消費税率引き上げ論議をあおっている。
　市場には消費税増税による財政健全化を評価する声は多い。だが、第三の道に対しては、「増税分を介護や健康などの分野に投入するというのは成長戦略ではなく、単なる社会保障政策」（エコノミスト）と両立に懐疑的だ。
　参院選で有権者の審判を受けるだけでなく、市場の信認を獲得することが急務だ。



【産経主張】８強ならず　世界に示した日本の誇り
　勝たせてやりたい。いや、勝ち抜きたい。そう思って１２０分余、テレビ観戦した人が大半だったのではないか。
　サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）南アフリカ大会の決勝トーナメント１回戦で日本はパラグアイと対戦し、延長戦でも０－０と勝負がつかず、ＰＫ戦の末に惜しくも敗れた。Ｗ杯初となる８強入りは果たせなかった。
　しかし、日本代表選手たちのチームワーク最優先の熱い戦いぶりに拍手をおくりたい。
　テレビ中継の平均視聴率は５７・３％（関東地区）だった。国技の大相撲が賭博問題で存亡の危機に瀕（ひん）しているときだけに、日本サッカー陣の奮闘が光る。
　日本は持ち前の運動量と組織的な守備力を武器に、身の丈に合った日本流のサッカーを貫いた。パラグアイ戦では再三ゴール前で猛攻を浴びるピンチに見舞われたが、そのつど必死の守備でしのいだ。文字通り、体を張った守りを見せた中沢佑二選手のコメントが印象深い。
　「世界とここまで対等に戦えたことはなかった。胸を張って帰りたい」
　オリンピックの金メダル獲得数をみると、２００８年北京五輪では１位中国、２位米国などと、経済・軍事大国が上位を占める傾向が強い。しかし、サッカーでは様相が大きく異なる。
　例えばＷ杯の米国は、決勝トーナメント１回戦でガーナに敗れた。中国となると、早々と地域予選で敗退している。今回の８強にはアルゼンチン、ブラジル、ウルグアイ、パラグアイの南米勢４カ国が入ったが、主要８カ国で進出したのはドイツだけだ。
　「サッカー国力」で日本はまだ新興国を脱出したところかもしれないが、発展の余地は十分だ。１４年ブラジル大会では、さらに日本流サッカーを進化させ、世界をあっといわせてほしい。
　Ｗ杯が始まって約３週間、私たちは不思議な高揚感に包まれていた。顔に日の丸を描いて応援する若者、「君が代」を声を張り上げて歌うサポーターなど、素直に日本の国を誇る気持ちが伝わってくるからだろう。
　すでに韓国と共同で０２年Ｗ杯を開催した経験がある日本は、２２年大会の単独招致を目指している。今年１２月の開催地決定に向け、日本人の心を一つにするサッカー熱の高まりに期待したい。