┐(゜Д゜)┌新聞

PS4の開発は、相当敷居が高いかも？という噂
　PS4のスペックは、相当敷居が上がるかも？という記事が話題になっているようです
　世界的な人気ゲームハードとなったプレイステーションシリーズだが、初代プレイステーションが発売されたのは1994年。そして前ハードを上回る人気を博したプレイステーション2が発売されたのが2000年。そして、その価格とハイスペックさに賛否両論となったプレイステーション3が発売されたのが2006年となっており、ソニーは6年の周期で新しいハードを出していることが伺える。
　そこで、現在2010年となりプレイステーション4が発売されると予想される2012年の2年前となり、PS4の噂があらゆるニュースサイトで報じられているが、海外ゲームニュースサイト「Digitalvideogamer.com」にて、PS3の「Cell」がインテル社の「Core i 7」シリーズをベンチマークの総計で上回る事や、ブルーレイがここ最近でやっと大きく普及してきたことなどを踏まえると、PS4の発表は2012年以降になり、PS3を上回るゲームハードを作成することは相当困難であると主張した記事が話題になっている。
　また、掲載された記事にPS4の予想スペックに関する記述では、CPUが32Ghz、ドライブは最新式のブルーレイディスクで500GBなどなど、トンデモスペックを予想し、この件もいろんな意味で話題になっているようです。
　この記事に対する海外の反応

・PS2からPS3への進化が大きすぎただけ。PS4はちょっと進化する程度だろ

・CPU32ギガヘルツって、冷却どうするんだよｗ 電気代もバカにならないだろうなｗ

・CDがDVDになって、DVDがブルーレイになったけど、ブルーレイはどうなるんだろう。そこが一番気になるかな

・グーグルと共同開発して、さらに公式のブラウザをグーグルクロムにして欲しいな

・いや、そんなに難しい話でもないだろ。ソニー信者の皆さんはPS4に過大な期待を寄せているだけであって、どうせ大した進化はないだろ

・PS4ではセルプロセッサーを二つ搭載とか？

・CPUって理論上3.4ギガヘルツが最高値なのでは？



スマートフォンの次はスマート自転車＝Appleが特許申請
　米Apple関連情報ブログPatently Appleは、Appleがスマート自転車の特許を申請したと報じた。米特許商標事務所が公開したもので、Appleが開発中の特殊自転車のアイデアを見ることができる。
　ランニングシューズの中にセンサーを入れデータをiPodに集計するNike+iPodの自転車版ともいえるアイデアで、スマート自転車に装備されたセンサーとiPhone、iPadに搭載されたセンサーで、速度や走行距離、時間、緯度、経度、標高、坂の傾斜、心拍数、風速などのデータを集計できるようになっている。
　またグループで走行するサイクリングの仲間とも各種データをリアルタイムで共有できるようになっているという。またiPhoneやiPodをハンドルバーに設置して地図を表示したり、走行中の動画撮影が可能な仕組みになるようだ。



三菱東京ＵＦＪ、ＡＴＭ記録電子化で年３億削減
　三菱東京ＵＦＪ銀行が８月中旬から、全国約８５００台の現金自動預け払い機（ＡＴＭ）で、取引内容の記録を電子化する新システムを導入することが７日明らかになった。
　従来は紙での記録だったため、Ａ４サイズに換算して年間６３００万枚の紙を節約できる。省資源化のほか、記録紙の搬送や保管が不要になることと合わせ年間約３億円のコスト削減の効果があるという。
　三井住友銀行が一部のＡＴＭで同様の仕組みを導入しているが、すべてのＡＴＭの取引記録を電子化するのは大手行では初めて。
　新システムは、取引内容をデータセンターの大容量のサーバーに瞬時に送信して、データを保存する。



高額、メガネ面倒、番組「少ない」 　「3Dテレビなんて買わない」
大手電機メーカーが続々と3Dテレビを発売している。2010年4月のパナソニックを皮切りに、ソニーやシャープが製品を投入。7月には東芝と三菱電機も自社モデルを発表し、主要メーカーが出揃った格好だ。
日本は2010年が「3D元年」と言われるが、一方では「3Dテレビは買わない」という声もある。高価格、コンテンツの少なさに加えて、専用メガネをかけるわずらわしさを敬遠する人が少なくないようだ。
メガネと高価格が購入のネックに
三菱電機は2010年7月29日、75型の3D対応型テレビを8月21日に発売することを明らかにした。前日の28日には東芝が、3Dテレビ8機種を8月下旬から順次発売すると発表。既に販売しているパナソニック、ソニー、シャープ合わせて5社での競争が今後本格化しそうだ。
09年冬公開の3D映画「アバター」が大ヒットして以降、メーカー各社はこぞって3Dテレビの開発に力を注いだ。世間の注目度は高いが、実際に購入するかといえば話は別のようだ。
購買情報サイト「価格コム」を運営するカカクコムは7月1日、3Dテレビに関する調査の結果を発表した。8957人が回答したこの調査で、「3Dテレビを購入する意向はない」とした人は7割近くに達したのだ。年齢が若いほど購買意欲は下がる。また、これからテレビを買おうと思っている人のうち、3D対応を重視すると答えたのは全体の4分の1程度。半数以上が「あってもなくてもいい」程度だとしている。
ネックは高価格と、視聴に専用メガネが必要なことだ。複数の大手家電量販店に聞くと、3Dテレビで現在人気が高いのは50インチ型で、値段は約35万円。ややサイズの大きい52インチの液晶テレビが20万円台、50インチのプラズマテレビに至っては20万円を切る製品があるのと比べて、いかにも高額だ。またカカクコムの調査では、専用メガネを「3Dテレビを買わない理由」に挙げた人が67.9％で、1位。「2ちゃんねる」でも、「あのメガネを付けて長時間見るって事がキツイな」「眼鏡かけないといけないものが普及するわけない」と否定的なコメントが並ぶ。
コンテンツなければ売れないのは当たり前
3D対応の番組ラインアップも不十分だ。6月にCS放送で日本初の3D専門チャンネルが開局したが、ほかは衛星放送での一部番組やオンデマンド配信に限られている。有料チャンネルに加入したり、衛星波を受信する設備を取り付けたりせねばならず、地上波番組のようにどの家庭でもテレビのスイッチをつけたらすぐ3D番組が見られるわけではない。
「3Dテレビが売れない」ことについては、ITジャーナリストの佐々木俊尚氏も7月29日付けのツイッターの投稿で、「コンテンツがなければ売れないのは当たり前。いい加減ニーズの乏しい高機能よりも良いインタフェイスやソーシャル化を進めるべきでは」と指摘。番組コンテンツの充実はもちろん、ツイッターやユーストリーム、SNSなどとの連携こそ、3Dテレビに求められる道なのかもしれない。
2010年いっぱいで「エコポイント」の付与期間が終了するため、販売店では年末商戦で3Dテレビに力を入れたいところだ。しかし2011年は、五輪やサッカーW杯、「ワールド・ベースボール・クラッシック」といった日本全土が盛り上がるメジャー級のイベントがなく、需要の喚起が難しい。現時点では、3Dテレビの普及には不安要素が少なくないようだ。



米国で「資産半分寄付」運動　日本の富豪にも広がるか
米国の富豪たちの間で、資産の半分を慈善活動へ寄付する活動が広がっている。活動への参加呼びかけを今後国外にも広げるようだが、日本の「富豪」たちはどう対応するのだろうか。
著名投資家のウォーレン・バフェット氏と米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ夫妻が呼びかけ人だ。2010年8月4日、バフェット氏が計40人の米富豪の個人・一族が協力すると署名した、と発表した。
ジョージ・ルーカスやバロン・ヒルトンも賛同
協力者たちの名前も公表しており、「スターウォーズ」シリーズで知られる映画監督ジョージ・ルーカス氏やホテル王、バロン・ヒルトン氏らの名前がでてくる。生前もしくは死後に少なくとも資産の半分を慈善団体へ寄付することを公に誓約してもらうという活動で、10年6月から呼びかけを始めていた。
米のウォール・ストリート・ジャーナル（日本語電子版、8月5日）によると、バフェット氏は、海外からも参加者を募るため、「今後数か月間に、中国やインドの富豪とも会い、キャンペーンについて説明する予定だ」と述べた。「日本」の名前は出てこなかったようだ。
一方、共同通信（8月6日）は「バフェット氏らは、米フォーブス誌の長者番付上位400人に呼び掛ける方針」と伝えた。同誌が10年3月に発表した世界長者番付によると、上位400位以内には、ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長（89位）ら日本人9人の経済人の名前が挙がっている。
この9人のうち、複数の人物の会社広報に取材を申し込もうとしたが、「会社ではなく個人のことですので……」「今日中に本人と連絡を取るのは無理だと思います」といった反応だった。
日本は「陰徳の美学」、根付くか寄付文化
日本国内でNPO（非営利団体）活動を支援する活動をしているあるNPOの30代の担当者は、バフェット氏らの取り組みについて「アメリカらしい動きだと思います」と感想をもらした。米国では寄付は富裕層がするもの、一方英国では多くの人が幅広く寄付する、という「型」があるという。日本は英国型だが、まだ寄付文化が根付いているとは言い難いのが現状だ。
日本の著名人たちも実は寄付している人も少なくないが、多くは表に名前を出すことに抵抗を感じており、「名前は言わないで欲しい」という要請がかなりあるのだという。良いことは、人に知られずに行うべきだという「陰徳の美学」が影響しているようだ。
それでもこの担当者は、バフェット氏らの取り組みが日本にも広がることに期待を寄せる。著名人の寄付が表に出ることで「人々の寄付への関心が高まるから」だ。また、寄付に至らなくても、「こんな社会的な活動をしている団体があるのか」と、寄付を集めている団体の活動へ興味をもってもらえれば「それだけでも関係者は喜ぶと思います」。
果たして、名前を公表しての「資産半額を寄付」の輪は、日本で広がりを見せるのだろうか。



「ツイッターが伸びすぎても困る」というツイッタークライアント
　TweetDeck、Hootsuite、seesmicなど様々なツイッタークライアントが人気になっている。TweetDeckは1500万ダウンロードを達成しているし、Hootsuiteの登録ユーザは100万人を達成している。これらのアプリは海外製のアプリではあるが、TweetDeckは日本人の使用者も多く、Hootsuiteに至っては登録ユーザの4割が日本人となっている。
　これだけ人気の高いツイッタークライアントではある。今後、ツイッターの人気が出てくれればさらにクライアントの価値が高まるかと言えば、これは微妙なところにある。
　なぜなら、最近ではツイッター自身がクライアントを出しているからだ。ツイッター社は、ブラックベリー用のクライアント出した他、iPhone用のクライアントベンダーを買収し、iPhone/iPad用に公式のクライアントを出している。
　さらに、日本でも携帯電話用のページを用意してきている。かつては、モバツイなどの日本の携帯電話用に作られたページを使うしかなかったが、ツイッターが公式に携帯電話をサポートすることで、モバツイなどの専用アプリが必要ではなくなりつつある。
　それでは、彼らのようなツイッタークライアントは、今後どのようにしてツイッター本体に対抗しようとしているのだろうか？ 様々な可能性かあるが、最初に思いつくのは、その他のSNS と連携することだろう。
　実際にTweetDeck、Hootsuite、seesmicもその他のFacebookやLinked in、Google Buzz、Foursquareなどの他のSNSのタイムラインを取得できるようになっている。
　Facebookは、日本ではまだmixiには及ばない物の、世界規模で見た場合ではツイッターよりも登録者数ははるかに多いし、Linkedinもビジネスに特化したSNSとして一定の影響力がある。Foursquareも位置情報と連動したサービスとして、ツイッターには無い使い方ができる。
　これらの情報を「ひとまとめ」にするために、ツイッター公式クライアント以外のツイッタークライアントが使われる可能性がある。
　日本でもmixiやGreeなどの独自のローカルSNSがあるし、Foursquareのような位置連動サービスが登場している。ツイッターが出す公式クライアントに対抗するには、ツイッターだけにこだわるのでは無く、様々なSNSを「ひとまめ」にして表示する必要があるだろう。



バラエティ番組にスタッフ出演の影に制作費カットともうひとつの理由が
　バラエティ『シルシルミシル』や深夜番組『お願い！　ランキング』（ともにテレビ朝日）、『笑っていいとも！　』（フジテレビ）など最近はADなどのスタッフを起用する番組が目立ってきている。
　『シルシルミシル』ではAD堀くんとAD権田くんを起用しているが、とくにAD堀くんはいじられキャラとして絶大な人気を誇っている。7月からスタートしたゴールデン番組『シルシルミシルさんデー』では、銀座のソニービルに特大のAD堀くんが仁王立ちする広告が登場したほどだ。
　ゴールデン番組にまで成長した理由は、AD堀くんらの存在も大きいだろう。しかし、本来は裏方であるはずのスタッフがなぜ画面に登場するようになったのだろうか。
　テレビ業界関係者の話によると、「はじめは誰でもよかったそうですよ。謙虚でいい人だったからというような軽いノリで起用したところ、まさかここまでの人気になるとはスタッフたちも正直驚いているそうです」。
　狙わずして起用したところ、大人気になるという偶然が功を奏した形だ。素人である彼らによる奇をてらわない何気ない一言や、プロには出せない素朴な雰囲気が逆にうけているのだろう。
　テレビ業界関係者はさらにこう続ける。
「現在、深夜番組は制作費が限られていて、スポンサーもつきにくい。なので高額なギャラが発生するタレントは起用できません。芸人も少し飽和状態ですし、結局のところ、身内を使うのが一番お金がかからないですしね」
　テレビ業界は2010年4～6月期の連結決算こそ民放キー局5社のうち3社が最終増益を確保したが、広告収入の低迷は続いており、また赤字に転落する恐れもある。制作費を抑える面でもAD起用の価値は大きいといえる。そしてAD起用の背景にはもうひとつの理由が意図せずとも含まれているようだと同氏は言う。
「テレビ業界は人の出入りが激しいです。辛く厳しい職業なのでADも集まりにくいのが現状です。もしかしたらテレビに出演できるかも、という期待を抱かせることで、少しでも人気職になればという気持ちも少なからず込められているかもしれませんね」
　以前は花形だったテレビ業界も今では厳しいご時世ということか。局のプロデューサーともなれば高給取りだが、たしかに制作会社のADは徹夜三昧で厳しそうなイメージがある。テレビに出れるかもという人参をぶら下げておけば、明日のAD堀くんを夢見て、厳しいと承知のうえでADを志す若者も現れるかもしれない。
　AD起用のヒット番組の裏側には、意外にも様々な事情が含まれていたようだ。



【産経主張】ソ連対日参戦６５年　「侵略の日」を心に刻もう
　９日は、ソ連軍が１９４５（昭和２０）年８月のこの日に突如、日ソ中立条約を破って日本に侵攻して６５年にあたる。この１９日後に、ソ連による北方領土の不法占拠が始まった。日本にとって、９日は「侵略の日」であることを心に刻み、教育の場でしっかりと子供たちにも教えるべきだ。
　ソ連軍は、日本がポツダム宣言を受諾し、８月１５日に終戦の詔書が発表された後も一方的な侵攻を続けた。ソ連は、かつて一度たりともロシア領となったことがない日本固有の領土である択捉、国後、色丹、歯舞群島の北方四島を占領し、併合した。
　ソ連は、日ソ中立条約だけでなく、連合国が「戦争による領土不拡大の原則」をうたった大西洋憲章（４１年）やカイロ宣言（４３年）にも違反し、連合国で唯一、戦後に領土を拡大した国になった。
　ソ連の独裁者スターリンは、４５年９月２日の対日戦勝演説で「日本が粉砕され、汚点が一掃される日がくることを信じ待っていた」と述べ、勝利の配当として「南樺太と千島列島がソ連領に移る」と宣言した。ソ連にとって対日参戦は、日露戦争の報復戦であり、日本領土の略奪を目的としていた。当初から領土不拡大の原則を守るつもりなどなかったといえる。
　ソ連は、ポツダム宣言にも違反した。武装解除した日本将兵や居留民たち約６０万人を「ダモイ（家へ帰るぞ）」とだましてシベリアに抑留し、飢餓と酷寒の劣悪な環境の中、強制労働に従事させた。絶望の中、飢えや病気などで６万人以上もの日本人が帰らぬ人となった。それらは「スターリン体制の犯罪」といっていい。
　ところが、大国復活に奔走するロシアはその犯罪を正当化し、今年から、日本が降伏文書に調印した９月２日を事実上の「対日戦勝日」として祝う。侵略を「正義の戦争」にねじ曲げた。阻止できなかった最大の原因は、日本外交の弱体化と不作為にある。
　日本政府が手をこまねいていることに、ロシアは増長しているのである。このままでは歴史の捏造（ねつぞう）や歪曲（わいきょく）が繰り返されることになるだろう。そうなれば、日露平和条約の締結どころではない。
　そのためにも日本は８月９日の意味について国民全体が認識を新たにするとともに、ロシアの「対日戦勝日」創設の欺瞞（ぎまん）性を毅然（きぜん）として世界に訴える必要がある。